（ＣＮＮ） 新型コロナウイルスの感染が拡大したことで人々がトイレットペーパーの買いだめに走り、全米の店舗からトイレットペーパーがなくなっている。
そんななか、米ジョージア州アトランタの企業が会社内に備蓄されたトイレットペーパーをドライブスルー方式で配布した。

マーケティング会社「トレベリノ／ケラー」の共同創業者ゲンナ・ケラーさんはこのプログラムを「トイレットペーパーエクスチェンジ」と呼んでいる。

会社の駐車場にドライブスルーを設けて、空いた車の窓に１個か２個のトイレットペーパーを投げ入れ、物理的な接触は制限した。

普通の時期なら、トイレットペーパーを車の窓に投げ入れるというのは、ばかばかしく見えるかもしれない。
しかし、ケラーさんによれば、通行人も楽しんでいたという。
ケラーさんは「トイレットペーパーエクスチェンジは実際、今のストレスから、わたしたちの気持ちをまぎらわせようと狙ったものだった」と語った。

https://www.cnn.co.jp/business/35151114.html

　新型コロナウイルスの流行で買いだめが起き、品切れが続くトイレットペーパー。しかし、関谷直也・東京大准教授（災害社会学）らの調査では、多めに買っている人はごく一部であることがわかりました。なぜ購入に駆り立てられるのでしょうか。報道の影響や、山積みのトイレットペーパーの映像を見るとかえって不安になる心理について、関谷さんに聞きました。

　――店頭のトイレットペーパーが消えたきっかけは「トイレットペーパーが不足する」というSNS上のうわさだと言われます。

　「私たちがサーベイリサーチセンターと行った調査では、そのうわさをSNSで知ったという人は10％にすぎません。半数近くはテレビでそのうわさの存在を知り、また品切れの状況をテレビや直接見て知っています。トイレットペーパーに限らず買いだめは他国でも起きており、一つのうわさが原因ではないのです」

　――テレビは有力な情報源なのですね。

　「コロナについて不安を持つ人が多いから、新しい情報を求めていつも以上に、必要以上に情報に敏感になっています。ウイルスは肉眼で見えないので、テレビで『画になる現場』として、ドラッグストアの空の棚が繰り返し報道されたのです」

　――工場や大型店に大量のトイレ紙がある様子も報道されました。安心を呼んだのでしょうか。

　「不安をあおるという意味では、トイレ紙がたくさんあるシーンもないシーンと同じです。消費者にとっては、自分が実際に買える店に商品がなければ意味がありません。山積みの映像と目の前の現実のギャップが、不満と不安をかき立てます。『あるところにはこんなにありますから落ち着いてください』というメッセージの出し方は、逆効果です」

　――どんな情報を出せば？

　「消費者が実際に入手できるのは何日後か不確かであるなら、その事実をそのまま伝えるべきでしょう。状況がわからないから、今日買えるかも、明日なら買えるかも、と期待して毎日並ぶのです」

トイレ紙の山積み映像は「逆効果」　買えないと意味ない
朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASN3J64BKN3JUPQJ00S.html

トイレットペーパーの買い占め騒動は「SNSや口コミのデマ」だけが原因ではないようだ。
例えば、買いだめを行った人へのアンケート調査では、大半が「デマだと分かっていて買い占めに走った」という結果が出ている。

■トイレットペーパーは「特別扱い」

一方、新型コロナと関係が薄いにもかかわらず、同様にデマのせいで買い占めが起きているとされる「おむつ」や「生理用品」については、トイレットペーパーのような急激な報道量の伸びを見せていない。

メディアが、「デマで騒動になっている」としてトイレットペーパーを特に「特別扱い」で報じている様が浮き彫りになった。

こうしたWeb記事の報道のほとんどはデマをうのみにしているわけではなく、買い占めの異常さを強調したり、虚偽情報を打ち消そうといった内容が多いとみられる。
ただ、図らずもそうした報道が読者のトイレットペーパーへの注目をマッチポンプ的に喚起してしまった可能性がある。

■「鎮静化には報道自粛が効果的」

そして、橋元教授は「（こうした消費者行動を）煽っている1つの責任はマスメディアにある」と指摘する。
繰り返しトイレットペーパーなどの一部での品不足をマスメディアが頻繁に報じると、読者・視聴者は「これが世間の人々の現在の非常に大きな関心事だ」と判断する。

これは社会心理学で「議題設定効果」という説に当たる。

結果として消費者の思考回路が「トイレットペーパー購入」中心になる、という。
さらに、空になった棚や行列が報じられると「自分も動かないと入手できなくなる」と考えるようになる

「バンドワゴン効果（大勢順応行動）」が働く、と橋元教授は説く。

ちなみに、橋元教授はこうした議題設定効果などを引き起こす最も強いメディアとしてテレビを挙げている。
今回、分析で使ったWeb記事もテレビ系サイトの物が少なくなく、

またテレビの放送内容を「そのまま引き写す」記事スタイルのメディアも多いことから、
テレビ報道の傾向もかなり反映しているとみられる。

橋元教授は「結局、事態を鎮静化するのに最も効果的なことはマスメディアが報道を自粛すること」と説く。

 
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200316-00000018-zdn_mkt-bus_all

■バンドワゴン効果とは

ある製品や事柄に対し、大勢の人がそれを支持している場合、その製品や事柄への支持がよりいっそう高くなるといった現象のことをいいます。

はやり物好きといわれる日本人には、この「バンドワゴン効果」の心理が日常的に働いているのではないでしょうか。
みんながやっているから、みんなが買っているから”という理由に基づく安心感、購買欲求などがこれに当てはまります。

https://biz-shinri.com/dictionary/bandwagon-effect