中止

1: News茶畑がお送りします 2020/03/27(金) 19:29:18.03
5月2日から5日まで開催される同人誌即売会「コミックマーケット98」の中止が決まった。

これは新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大防止を考慮したもの。

コミケ申込時に使用する同人総合ポータルサイト「Circle.ms(サークルドットエムエス)」の登録者向けに、正式にアナウンスされた。

コミックマーケット準備会はその中で「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大防止の観点から、誠に残念ではありますが、開催を中止いたします」と報告。

「開催1か月前ほどのご案内となり、大変申し訳ありませんが、ご理解のほどお願いいたします」と謝罪。

あわせて「中止にあたってのご説明、各種対応につきましては、今夜この後、公式Webサイトにて告知を行います」と説明した。

「コミックマーケット98」中止決定 新型コロナ感染拡大を考慮
https://kai-you.net/article/73264
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1: News茶畑がお送りします 2020/03/23(月) 08:12:16.40 ID:vZOQ/mWw9
東京オリンピックの7月開催は今や「風前の灯火」になりつつある。欧米に広がった新型コロナウイルス肺炎は猖獗を極め、人々の生活や経済活動は急速に収縮しつつある。「スポーツどころではない」という空気が世界中で支配的になっている。

しかし日本政府とIOCは、現時点では「予定通り開催」の姿勢を崩していない。

IOCはどこかで落としどころを見つけようとしているのだろう。WHOとも情報交換をして、いつかは延期の決定を下すことになるはずだ。IOCのバッハ会長は、すでに選手選考が大幅に遅れていることを明らかにしているが、物理的に間に合わない状況になることも考えられる。

日本政府はIOCに先駆けて延期、中止の判断をするわけにはいかない。日本、東京都はこれまで巨大な投資を行ってきた。東京五輪開催に向けて、さまざまな資本を投下してきた。ここまで盛大にPRをし、企業や各団体を巻き込んでオリンピック賛歌を高らかに謳いあげてきた体面もある。それだけに、自分から急ブレーキをかけることはできない、ということだろう。

早晩、東京オリンピックは「延期」の決断が下されるはずだ。

7月の東京は、国内的には新型コロナウイルスの感染は収束に向かっている可能性があるが、遅れて感染が広がったヨーロッパやアメリカでは、まだとても選手を派遣できる状態ではないはずだ。現実的に見て「7月開催の中止、延期」以外の結論は考えられない。

しかし「延期」「中止」は、いつ宣言してもいいというものではない。

オリンピックにむけて日々鍛錬している選手にとっては、自分が4ヵ月後の東京にピークを合わせて調整をしていいのか、もっと長期的に競技生活を考えるべきなのか、判断ができない。

マイナースポーツの選手の場合、4ヵ月後に本番を迎えるのか、ずっと先になるのかで経済環境が変わってくる。

ベテラン選手にとっては、今後競技を続けるか否かの決断を迫られる可能性もある。

オリンピックのために公式戦の日程を空けていたNPBやJリーグも、7月下旬から8月中旬までの期間に試合を組んでいいのか、決定できない。プロスポーツも今回の新型コロナ騒動で深刻なダメージを受けている。それをカバーするためにも、早急に試合日程を決めたいはずだ。

選手や指導者の間からも「この状況で予定通りの開催はあり得ない」「中止すべきだ」という声があがりつつある。

ニューヨーク・タイムズは3月18日「Cancel. The. Olympics.(やめろ、オリンピックを)」と言う大きな見出しの記事を発信した。そして「パンデミックの最中に、五輪への道を押し進めるのは野蛮で無責任だ」と強く主張した。

ワシントンポストは3月20日「世界中が歴史的なパンデミックになるおそれがある感染症と闘っている最中に、IOCと日本の当局者たちがあたかも大会を予定どおり開けるかのようにふるまっているのは全く無責任だ」と厳しく非難した。

昨今の情勢にかんがみて、海外メディアがこうした「直言」をするのは、至極当然だといえよう。これでこそ「言論機関」の責務を果たしていると思う。

残念ながら、日本のメディアは、テレビから新聞までどこも「五輪中止」を主張しない。海外メディアや個人の意見は紹介するが、自分たちが「社説」などで「東京オリンピックは中止を」とは言わない。

それは、東京オリンピックの興行、放送に日本メディアが深く関与しているからだ。政権に批判的な朝日新聞、毎日新聞から政権寄りと言われる讀賣新聞、産経新聞までが「がんばれ日本」というキャンペーンを繰り広げている。この報道で部数や視聴率を上げようともくろんでいる。

また放映権は、NHKと民放が「ジャパンコンソーシアム」を組んで、IOCと共同で契約をしている。アメリカの場合放映権はNBCが独占している。他のメディアは無関係なので、オリンピックについて自由に報道するが、日本の場合、新聞とキー局は密接な資本関係があるために「一蓮托生」となり、東京オリンピック開催の是非のようなセンシティブな問題は意見を表明できなくなっているのだ。

このあたり、高校野球と朝日新聞、毎日新聞の関係と同じだ。地球温暖化が進む中、酷暑の夏に試合を強行することや、多くの故障者を生んでいる「球数」に関する問題など、甲子園、高校野球はさまざまな問題をはらんでいる。朝日、毎日は一方でその問題に言及しながらも、甲子園が始まれば「青春賛歌」を謳いあげているのだ。

以下ソース先で

3/23(月) 7:02 FRIDAY
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200323-00000001-friday-spo
tokyo_olympic_hinomaru

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1: News茶畑がお送りします 2020/03/18(水) 09:47:08.45 ID:MBwu1HYt0● BE:448218991-PLT(14145)
新型コロナウイルスの感染拡大を理由に東京オリンピック(五輪)・パラリンピックが中止となった場合、大会組織委員会が定める観戦チケットの購入・利用規約上、払い戻しはできない見通しになっていることが18日、大会関係者への取材でわかった。

 組織委は規約で「当法人が東京2020チケット規約に定められた義務を履行できなかった場合に、その原因が不可抗力による場合には、当法人はその不履行について責任を負いません」と明記している。

 そして、「不可抗力」について、「天災、戦争、暴動、反乱、内乱、テロ、火災、爆発、洪水、盗難、害意による損害、ストライキ、立入制限、天候、第三者による差止行為、国防、公衆衛生に関わる緊急事態、国または地方公共団体の行為または規制など、当法人のコントロールの及ばないあらゆる原因をいいます」と定めている。大会関係者によると、新型コロナウイルスが原因で中止となった場合、この規約の「公衆衛生に関わる緊急事態」にあてはまるという。
https://www.asahi.com/articles/ASN3L056SN3KUTIL05P.html

olympic_nyujou

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1: News茶畑がお送りします 2020/03/13(金) 21:42:09.01 ID:4poJw1mT9
無観客で行われているプロ野球オープン戦、そして3月20日に予定されていた開幕の延期、Jリーグも開幕節のあと延期が続いている。NHKで見る無観客の大相撲中継はまさに異様だ。そしてセンバツ高校野球まで中止となった。

新型コロナウィルスはスポーツという楽しみを国民から奪い去ってしまった。
それなのに東京オリンピックについて聞こえてくるのは「予定通り開催」という強気の言葉ばかり。イタリアのセリエAやアメリカのNBAでも無観客や中断が始まった中で、違和感しかない事態が起きている。逆に、延期や開催地変更を口にすると、必ずといっていいほどふたをされる。なぜ、オリンピックは中止や延期と言えないのか。
そこには巨大イベントを取り囲む数々のステークホルダーの存在がある。

■触れるだけでもタブー

先月IOCの最古参の委員、カナダのディック・パウンド氏がオリンピックの延期に言及した。
最初はアメリカのAP通信に対して答えたインタビューだったが、それを世界中のメディアが引用し、オリンピックも新型コロナウイルスの影響の例外ではないと言うのを内外に示したかに思えた。

しかし、これを即座にIOCのバッハ会長が否定。理事会の途中に自らメディアの前に出て東京オリンピックを予定通りやると宣言する異例の対応をとった。IOCだけではない。大会の組織委員会、東京都、日本政府、それにWHOはそろって東京オリンピックを予定通りやるという方針を変えていない。

前述したが、イタリアのセリエAが無観客になり、選手の感染が判明したNBAはシーズンが中断された。大リーグだって例外ではない。急遽開幕の2週間延期が発表された。なのに、オリンピックは中止や延期に触れるだけでもタブーというのが現状だ。

■ステークホルダーたち

そのからくりを紐解くには大会の利害に大きくかかわるステークホルダーと呼ばれる存在を知ることが欠かせない。まずはIOCの収入源から話をしよう。IOCはモノを売る企業ではない。収入の柱は4年に1回開催される(冬も含めると2年に1回となるが)オリンピック開催で得られる権料だ。

そのなかでも最大でIOCの収入の7割に当たるといわれているのがテレビの放映権料だ。リオデジャネイロ五輪では3000億円に上るといわれる。東京五輪はそれ以上になる。この話題になるとなにかと名前が挙がるアメリカのNBCは世界最大のライツホルダー。主なものでは中国のCCTV、ヨーロッパのユーロスポーツ、そして日本のJC(NHKと民放の共同体)と1契約が数百億円のレベルの契約を結んでいる。テレビでよく「期間の変更はアメリカのNBCが許さない」という話を耳にするかもしれないが、この巨額の放映権料を考えれば納得してもらえるはずだ。

さらにIOCの誇るトップランクのスポンサー企業たち。日本のトヨタ、パナソニック、ブリヂストンを含むいずれも世界規模の大企業14社の権料も収入の10パーセント以上といわれ、IOCに大きな影響力を持つ。そして開催都市の東京都、運営主体の組織委員会、税金で万が一を支える日本政府が、東京オリンピックの開催を左右する主なステークホルダーだと思ってもらえればよい。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200313-00010002-victory-spo
tokyo_olympic_hinomaru

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1: News茶畑がお送りします 2020/03/04(水) 17:31:32.46 ID:GTnG1gT49
東京事変 Live Tour2O2O 『ニュースフラッシュ』 大阪公演中止のお知らせ

日頃よりご愛顧いただき誠に有難うございます。

2月29日に東京で初日を迎えた、東京事変 Live Tour2O2O 『ニュースフラッシュ』におきましては、公演会場での新型コロナウイルス感染拡大防止の措置を徹底して参りました。

東京公演の終了後、お伺いする予定でおりました今後の公演について、改めてメンバー全員とスタッフで考え、話し合いました。その結果、現在の国内の状況に鑑み、以下の公演を中止することといたしました。

  3月 6日(金)大阪・フェスティバルホール
  3月 7日(土)大阪・フェスティバルホール

公演を楽しみに待っていてくださったお客様には、大変ご迷惑をお掛けすることとなりますが、このような判断をさせていただきましたこと、何卒ご理解賜りますようお願い申し上げます。

また、現在のところ確約できる段階にはございませんが、後日、代替えに値するような公演を行なうことを目指し、メンバー、スタッフ共々鋭意努力しております。

土壇場でのご案内となりましたことを、改めてお詫び申し上げます。

令和2年3月4日 有限会社 黒猫堂

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引用ここまで。全文は下記よりご確認ください。
https://www.yumebanchi.jp/news/39152
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